結露は住環境に大きな影響を与えるだけでなく、不動産の資産価値にも影響をおよぼす問題です。
結露しやすい不動産は購入希望者からの印象が悪くなることがあり、売却にあたっては注意が必要です。
そこで今回は、結露が発生する原因や結露しやすい不動産のデメリット、売却を成功させるための方法について解説します。
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不動産に結露が発生する原因
結露が発生する原因には、不動産の構造や生活習慣、そして老朽化が関係しています。
ここでは、結露を引き起こすおもな要因を解説します。
原因①住宅の構造
建物の構造によっては、結露が発生しやすくなることがあります。
とくに断熱性能が低い不動産は、結露が起こりやすい傾向です。
たとえば、単層ガラスの窓やアルミサッシなどは熱をとおしやすく室内外の温度差が大きくなるため、結露が発生しやすくなります。
また壁や屋根などに断熱材が適切に施工されていないケースでは外気の影響を受けやすくなり、湿気が室内にこもって結露が発生してしまいかねません。
近年の住宅では高性能な断熱材や二重窓が使用されていることが一般的ですが、古い不動産では設備の断熱性能が低いケースがあり、結露しやすい傾向にあります。
原因②老朽化による影響
不動産の老朽化にともない、結露が発生しやすくなるケースがあります。
たとえば経年劣化によって窓枠や壁の防水性が低下すると、湿気が侵入しやすくなって結露が発生してしまいかねません。
また築年数の古い住宅では換気扇の性能が低い、あるいは換気経路が適切でないため、湿気が室内にたまって結露を引き起こします。
原因③部屋干しで湿度が高まる
結露は住宅の構造だけでなく、住んでいる方の生活習慣によっても引き起こされます。
たとえば室内で洗濯物を干すと水分が空気中に放出されて湿度が高まり、結露が発生しやすくなります。
また冬場に加湿器を長時間使用すると、湿度が上がりすぎて窓や壁に結露が発生することも珍しくありません。
このように、室内に結露が発生する原因はじつに多岐にわたります。
結露を防ぎたいのなら原因を特定し、それを解消するための対策を講じることが欠かせません。
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売却時に注意したい結露しやすい不動産のデメリット
結露しやすい不動産には、見た目や住み心地の面でさまざまなデメリットが存在します。
売却にも支障をきたしかねないため、注意が必要です。
以下では、結露しやすい不動産のおもなデメリットを解説します。
デメリット①カビやダニが発生しやすい
結露は湿気が高い状態を作り出し、その結果としてカビやダニの発生を引き起こします。
これにより、不動産に住んでいる方の健康へ悪影響をおよぼしかねません。
具体的には、カビの胞子やダニはアレルギー・喘息の原因となることがあります。
そのため、とくに小さな子どもや高齢者がいる家庭では注意が必要です。
また湿気が原因でカビが発生すると、室内に特有の不快なにおいが広がることもデメリットとして挙げられます。
デメリット②家を傷める原因となる
結露は、家の劣化を早める原因となります。
たとえば結露によって水滴が床や柱に浸透すると、木材が腐敗してしまいかねません。
家を支える構造が腐ってしまうと耐震性が大きく低下し、地震などの自然災害発生時に倒壊するリスクが高まる点に注意が必要です。
また壁紙が水滴を吸収し、剥がれたり汚れたりすることもあります。
結露により家のなかでなく構造部の劣化が進むと不動産の資産価値が下がる原因となり、売却時の価格にも大きな影響を与えます。
デメリット③シロアリが発生する
結露が発生するほど湿気がたまる環境は、シロアリが好む条件でもあります。
湿気が多い木材にシロアリが発生すると、木材が食い荒らされて建物の耐久性が大きく低下します。
建物の構造部は直接確認することが難しいため、いつの間にか構造柱がぼろぼろになっている可能性も否めません。
シロアリの駆除にかかる費用の相場は、1坪あたり約1万円です。
またそのままの状態では家が倒壊するリスクがあるため、併せて被害にあった箇所を修繕する必要もあります。
シロアリ被害を受けると、修繕や駆除に多額の費用がかかってしまいかねません。
結露しやすい不動産を売却するときには、これらのデメリットを考慮した対応が求められます。
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結露しやすい不動産を売却する方法
結露しやすい不動産でも、適切な対策を講じれば売却が可能です。
ここでは、結露しやすい不動産を売却する方法と売却時に押さえておきたい注意点について解説します。
売却方法①修繕する
売却前に結露の原因となる部分を修繕すると、不動産の印象を大きく改善できます。
具体的には二重窓への交換、断熱材の導入、浴室やキッチンの換気設備の改善などです。
断熱性の高い二重窓へ変更すれば、結露の発生を防ぐことが可能です。
また高性能の換気扇などを導入すれば、室内にたまった湿気を効率良く排出できて結露の発生を未然に防げます。
修繕によって不動産の魅力が向上すれば、売却価格を上げる効果も期待できます。
売却方法②更地にする
結露で木材が腐っていたり、シロアリによって構造部の木材が食い荒らされていたりするときには解体し、更地にしてから売却するのもひとつの方法です。
結露しやすい不動産のデメリットを解消できるばかりか、買い手にとっても土地の購入後すぐに建築できるメリットがあるので、より早く売却できる可能性があります。
解体工事にかかる費用の目安は、木造住宅で1坪あたり約3万円～5万円です。
たとえば40坪の木造住宅を解体するときには、120万円～200万円ほどの費用がかかります。
結露しやすい不動産を修繕するときにはそれ以上の費用がかかることもあるため、結果的に解体したほうが安く済むかもしれません。
ただし更地にすると、それまで適用されていた住宅用地の特例の対象外となるため、翌年以降の固定資産税が上がります。
もし更地にしても売却できなければ固定資産税の負担が重くのしかかりかねないため、解体するかどうかは慎重に検討することをおすすめします。
結露しやすい不動産を売却するときの注意点
結露しやすい不動産を売却するとき、売主は買主に対して契約不適合責任を負わなければならない点に注意が必要です。
もし売買契約書に記載のない不具合などが不動産の引き渡し後に見つかったら、買主から修繕や損害賠償、契約の解除などを求められてしまいかねません。
結露しやすい不動産は目には見えない構造部に欠陥が潜んでいることがあるため、売却時にはとくに注意する必要があります。
そのため、結露しやすい家を売却するときのトラブルを回避したいのなら、事前にホームインスペクションをおこなうことをおすすめします。
ホームインスペクションとは、専門家が不動産に潜む欠陥などを細かく調べてくれる作業です。
仮に不動産に欠陥が潜んでいても、事前に買主へ告げていれば契約不適合責任を問われることはありません。
ホームインスペクションの費用相場は6万～12万円ほどですが、引き渡し後に修繕を求められたときにはそれ以上の費用を負担する必要があるため、検討の余地があるといえます。
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まとめ
窓の断熱性能が低いなど不動産の構造に問題がある、部屋干しや加湿器を使うなど結露が発生する原因はさまざまです。
結露しやすい不動産にはカビやダニが発生する、木材が腐朽して劣化が進む、シロアリ被害にあうなどのデメリットがあります。
結露しやすい不動産を売却したいのなら、修繕や解体をして原因を取り除くのがポイントです。
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